月刊『コロンブス』連載記事
「水素エネルギー研究会」ウェブ版

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第17回 水素エネルギー研究会

(月刊『コロンブス』2025年3月号掲載)

日本における水素の社会実装と
水素ビジネスの今がわかる!!
「羽田みんなのみらい 水素エネルギー展」


第17回では、第2回目となる「羽田みんなのみらい 水素エネルギー展」をレポート。


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第16回 水素エネルギー研究会

(月刊『コロンブス』2025年2月号掲載)

水素由来の「チャットカート」が地域の
あらたな交通・生活インフラになる!!


第16回では、水素から電気を生み出す燃料電池を搭載した初のマイクロモビリティにスポットを当てた。


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第15回 水素エネルギー研究会

(月刊『コロンブス』2025年1月号掲載)

日本・ラオス政府のバックアップも得て、
47歳の日本人起業家が〝水素ビジネス〟に挑む!!

―「グリーン・ハイドロジェン・バレー・プロジェクト」

第15回では、ラオスを拠点にグリーン水素の製造とその水素による一大ビジネスに乗り出した西尾龍太郎氏の挑戦にスポットを当てた。


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第14回 水素エネルギー研究会

(月刊『コロンブス』2024年12月号掲載)

「グリーン水素の社会実装」をテーマに
ドイツ、オーストラリア、チリ、日本などの
エネルギー関係者が徹底議論!!

―東京都主催「HENCAヘンカ Tokyo 2024 ‒ Hydrogen Energy Conference for Action」

第14回では、10月22日に東京都が主催した水素国際会議「HENCAヘンカ Tokyo 2024 ‒ Hydrogen Energy Conference for Action」の議論の様子をレポートしてみた。


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第13回 水素エネルギー研究会

(月刊『コロンブス』2024年11月号掲載)

「Hydro Q-BiC」で
建物や地域の〝地産地消エネ〟を実現!!

―清水建設 NOVAREイノベーションセンター ハイドロジェングループ

第13回は、清水建設㈱が手掛ける画期的な水素エネルギー利用システム「Hydro Q-BiC」を活用したビジネス構想を取材した。


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第12回 水素エネルギー研究会

(月刊『コロンブス』2024年10月号掲載)

「入交昭一郎構想」にスポットを当てた
水素エネルギー研究会の動画コンテンツ
この10月にYouTubeで公開!!

研究会活動の一環で「日本の目指すべきカーボンニュートラルの社会実装」をテーマに動画を制作し、公式YouTubeチャンネル『コロンブスTV』でこの10月から公開することに。


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第11回 水素エネルギー研究会

(月刊『コロンブス』2024年9月号掲載)

一大消費地・札幌が「水素産業」で
新しい産業基盤づくりに挑戦!!

―北海道札幌市

第11回では、北海道札幌市における水素社会構築に向けた動きを紹介したい。


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第10回 水素エネルギー研究会

(月刊『コロンブス』2024年8月号掲載)

「特殊配管技術」や「表面処理技術」など
中小企業が独自の知見と技術を駆使して水素関連産業に参入!!

―㈱テクノウェル(山口県柳井市)、オロル㈱(鳥取県鳥取市)

日本の企業全体の99㌫以上を占める中小企業は、どれだけ水素関連ビジネスに参入できているのだろうか。現状では、法規制やインフラの未整備、市場規模が小さいことなど、ビジネスと保安の両面から、まだまだ参入事例が少ないという。だが、こうしたなかでも将来を見据えて水素関連産業への参入に乗り出している中小企業もある。さっそく、実例を紹介したい。


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第9回 水素エネルギー研究会

(月刊『コロンブス』2024年7月号掲載)

山口県周南市が製造業集積地における脱炭素化の先進モデルになる!!

―山口県周南市

第9回でスポットをあてるのは、重化学工業の集積地として知られる山口県周南市。官民ですすめられている水素利活用計画や脱炭素化の推進に向けた動きを紹介したい。


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第8回 水素エネルギー研究会

(月刊『コロンブス』2024年6月号掲載)

山梨県の次世代エネルギー研究開発拠点、米倉山にあらたな「産業観光」を立ち上げる!!

―山梨県

第8回でスポットを当てるのは、山梨県甲府市の米倉山にリニューアルオープンした「米倉山次世代エネルギーPR施設きらっと」。なぜ、山梨県は他県に先駆けてこの施設のリニューアルに踏み切ったのか。さっそく、「水素県」を目指す山梨県の意気込みをレポートしてみた。


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第7回 水素エネルギー研究会

(月刊『コロンブス』2024年5月号掲載)

再生可能エネルギーと水で水素をつくる
「やまなしモデルP2Gシステム」が
地産地消エネルギーの新旗手に!!

―山梨県

第7回でスポットをあてるのは、これまでさまざまな再生可能エネルギー事業に取り組んできた山梨県。再生可能エネルギーからグリーン水素をつくる「やまなしモデルP2Gシステム」の強みや可能性に迫ってみたい。


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第6回 水素エネルギー研究会

(月刊『コロンブス』2024年4月号掲載)

東京都がグリーン水素の利活用促進と製造・供給事業にチャレンジ!!

―東京都

第6回は東京都がすすめる「東京水素ビジョン」にスポットを当ててみた。


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第5回 水素エネルギー研究会

(月刊『コロンブス』2024年3月号掲載)

水素バリューチェーン推進協議会が描く水素需要増と地産地消型の水素拠点構想

―水素バリューチェーン推進協議会

第5回は水素の社会実装プロジェクトの創出や政策提言、国内外での情報収集・発信を行っている(一社)水素バリューチェーン推進協議会(JH2A)に日本における水素社会確立に向けた展望を聞いた。


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第4回 水素エネルギー研究会

(月刊『コロンブス』2024年2月号掲載)

水素社会確立の牽引役、北九州市が「水素サプライチェーン」構築を目指す!!

―福岡県北九州市

第4回は、水素供給・利活用拠点の形成と水素サプライチェーンの構築に向けた官民の動きが本格化している福岡県北九州市にスポットを当てた。


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第3回 水素エネルギー研究会

(月刊『コロンブス』2024年1月号掲載)

CN燃料で内燃機関を動かす時代を見据えるモノづくり企業の底力

―㈱小金井精機製作所(埼玉県入間市)

第3回は、2026年のF1のレギュレーション変更に向けて加速するCN(カーボンニュートラル)燃料の研究開発に注目するとともに、CN燃料がモビリティ動力源の主流となる未来を見据えるモノづくり企業、㈱小金井精機製作所の高度な技術力に迫った。


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第2回 水素エネルギー研究会

(月刊『コロンブス』2023年12月号掲載)

水素由来のe-fuelを軸としたエネルギー構想を掲げ入交昭一郎氏が全国行脚!!


第2回は、グリーン水素ベースの「e-fuel(合成燃料)」やグリーンアンモニアによる火力発電で自国主導のエネルギー生産体制を提唱する、入交昭一郎氏の直近の動きをご紹介したい。


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第1回 水素エネルギー研究会

(月刊『コロンブス』2023年11月号掲載)

揺らぐEVシフト、「マルチソリューション」がカーボンニュートラルと次世代モビリティ動力源の解だ!!


2050年のカーボンニュートラルの実現に向けて、世界のエネルギー戦略が大転換のときを迎えている。世界のCO₂排出量は300億㌧以上、その約16㌫を自動車やオートバイが排出しているといわれ、とくに自動車については、ヨーロッパを中心として「ガソリン車からEVへの転換で低炭素化をすすめる」という対策が主流だ。しかし今、この世界的な「EVシフト」が大きく揺らいでいる。


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水素エネルギー研究会・インタビュー

(月刊『コロンブス』2023年5月号掲載)

バイオマスや廃棄物から水素をつくる!!
独自技術による国産エネルギーで
カーボンニュートラルな水素社会を実現!!


化石燃料に代わる次世代のクリーンエネルギーとして期待されている「水素」。多様な資源からつくれることが大きな特徴・利点だが、現状では化石燃料からつくられるケースが多く、それだとCO₂を排出するためカーボンニュートラルへの貢献度が低くなってしまう。


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月刊『コロンブス』2023年5月号巻頭特集


水素、アンモニア、合成燃料(e-fuel)
カーボンニュートラルに向けた
日本版「水素」エネルギー戦略


2050年のカーボンニュートラルに向けて、世界の自動車業界はEV転換に動いている。
そうした流れにあって内燃機関の関連産業の裾野が広い日本では、自動車部品メーカーなどを中心に先行きへの不安が広がり、事業縮小や廃業を検討する事例も増えはじめている。
だが、ドイツ政府の意向を受けてこれまでEV一辺倒だったEU(欧州連合)が「水素と二酸化炭素(CO₂)を原料にした合成燃料「e-fuel(イーフュエル)」を使用する新車にかぎり販売を認める」いう方針に転換するなど、クルマの脱炭素化についてマルチソリューションを検討すべきという声が高まっている。
その選択肢のひとつとして注目を集めているのが「水素エネルギー」だ。水素由来のe-fuelは技術的なハードルが高いことやガソリンと比べて割高であることなど課題も多いが、環境負荷がきわめて少ないほか、従来のエンジンがそのまま使用できることから既存産業も存続できるなどメリットが大きい。
また、当然のことながら水素エネルギーの可能性は自動車業界のみにとどまらない。たとえばEV化が事実上不可能な航空機や船舶も、e-fuelへの切り替えによってカーボンニュートラルを達成することができるし、グリーン水素を中心としたエネルギー生産の仕組みを整えれば、日本が資源・食料の輸入依存から脱し、純日本製エネルギーによって持続可能な社会・産業を構築することも可能だ。こうした可能性に対し、日本政府も先頃、5月末をメドに水素基本戦略を改定する方針を明らかにした。
では、水素エネルギーの実用化にはどんな課題があり、現在、日本の技術水準はどの程度で、社会実装に向けてどういったロードマップを描いているのか。水素社会構築の可能性を探ってみたい。